高田知弘 日領会代表ブログ

大衆保守運動グループ「日本領土を守る会」代表 高田知弘が運営する公式ブログです。

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失態だらけの韓国 仁川アジア大会

韓国、仁川で行われているアジア大会で
失態が続出している。

同大会では開幕からの3日間で停電、
国旗の誤掲揚のほか、聖火台の聖火が消える
アクシデントまで発生した。

また、自国選手を有利にする、
「ズル」も指摘されている。

台湾メディアは、野球の台北チームの羅嘉仁選手が
試合前に抜き打ちのドーピング検査を受け、
ウォーミングアップができなかったと報じた。

バドミントンの試合では、空調から「不可解な風」が
流れ、韓国選手の有利になっていると、証拠画像まで
出されて抗議される始末だ。

21日には選手に配布予定だった弁当から
サルモネラ菌が検出され、配布が中止になる
ということもあった。

不衛生で有名な韓国ではいかにもありそうなことだ。

このような普通の大会では「ありえない」
トラブルが続出する韓国で、国際大会など
開催する資格などないのではないか。


自国の選手を有利にするようなエピソードなど、
姑息な韓国なら十分にありうる話である。

それでいてチケットは予定の1割程度しか
売れていないというから、
興行としても大失敗。いい恥さらしだ。

このような国で次回の冬季五輪が開催されるというから
不安が尽きない。

このようなどうしようもない韓国は、
スポーツだけでなく、国際社会の表舞台から
消えて欲しいものだ。

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山本太郎の不敬を許すな

反原発を隠れ蓑にした左翼勢力の手先となり国会議員となった
山本太郎が秋の園遊会で天皇陛下に手紙を手渡したことが
問題になっている。

手紙は侍従長が預かり内容は不明とのことであるが、
このような不敬、とても許せるものではない。

あの民主党ですら、幹事長が、
「一つのマナーというのがある。国会議員だから
何をしてもいいということではない」
と軽率な行動を批判したくらいである。

そういう意味では、
もはやこの男は、日本国民共通の敵である。

日本国天皇陛下に一介の議員が、政治的メッセージを
直訴したとしたら、大問題だ。

パフォーマンスでやったというのなら、悪質性は
極めて高く、議員失職に値すると考える。

この国にはこの国の民主主義のルールというものがある。

それを守れない人間が国権の最高機関の一員であってよいはずがない。

万死に値する愚行。
今更どのような償いをしても許されるものではないが、
今すぐ議員を辞し、日本国の土を二度と踏まないでいただきたい。

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朝鮮半島が統一できない理由

先日も述べたが、朝鮮半島の有事への備えは日本の自衛隊と
在日米軍に大きく依存している。

しかし、韓国の軍事的な姿勢はこの数年、微妙に変化しており、
韓国防衛に対する日本の貢献を敢えて無視し始めているように見える。

この背景には、韓国が南北朝鮮の平和的な統一を考えていないという本音が
あるのではないか。南北朝鮮の平和共存はあり得ても、平和的統一はあり得ないというのだ。

その理由は統一にかかるコストである。

韓国の産業研究院は2010年に

「統一費用が東西ドイツとは比較にならないほど膨らむ」

という報告書を出している。

統一直前の旧東ドイツの人口は旧西ドイツの4分の1に過ぎなかったが、
北朝鮮の人口は韓国の約半分で、1人当たりの国内総生産(GDP)は
旧東ドイツが旧西ドイツの50%だった半面、北朝鮮は韓国の6%にも及ばないというのだ。

東西ドイツの統一に伴う公共部門を通じた移転支出だけで
1兆6000億ユーロ(約210兆円)にも上ったが、
朝鮮の場合はもっと天文学的な数字になるという。

旧東ドイツの場合は共産主義の下でボロボロだったとはいえ、
最低限の社会保障などの基盤はあった。

独裁が三代続く北朝鮮とは全く事情が異なる。

北朝鮮住民のほぼ全員が生活保護の対象になるだろう。

年金、医療、教育などもすべて韓国が面倒を見なければいけない。

韓国からすると、GDPが増えないままで食わせる人口が5割増えるようなものだ。

これでは韓国はもたない。
ただでさえ経済不振にあえいでいるのだ。

金一族が食い散らかした尻拭いをさせられてはたまらないと考えている。

北朝鮮を抱え込んで経済的に追い詰められれば、
日本の助けがなければ国が立ち行かないことは明らかだ。

通貨スワップ協定(外貨融通)でさえ日本に頭を下げたくないのだから、
支援要請は絶対にしたくないはずだ。

だから、韓国が考えているのは一国二制度や連邦制といった経過措置だ。
何十年もかけて衝撃を和らげようということだ。

表向きの政策と本音は全く違う。
韓国の脆弱な財務基盤、そしてこのような政治的な問題先送り思考が
金王朝を延命させているということもできる。

韓国は、「統一は民族の悲願」などと綺麗ごとを並べているが、
所詮、カネ、カネなのである。

先日、新宿区で1億円も売上がある韓国籍の水商売経営者が、
生活保護を不正受給していたとして摘発されたが、
この「カネ、カネ」という姿勢は、朝鮮民族に共通するものなのかもしれない。

程度の差はあれど、本質は共通していると見るべきであろう。

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学校週6日制と教育改革を

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自民党政権になってから、「学校週6日制」の検討が
本格的に開始されている。

元々今の社会人世代のほとんどは、学校は週6日が
常識であった時代に育っているので、全く違和感などないが、
例によって日教組はじめ左翼系勢力は、
「休日を減らしても学力向上につながるとは限らない」
「家族と過ごす時間が減る」などと屁理屈をこねて無駄な抵抗をしている。

ちなみに私の上の息子は地元の公立小学校へ通っているが、
土曜日にだらだら家で過ごされるくらいなら、
どんどん学校へ行って勉強してもらいたい。

もちろん、日教組による反日教育ではなく、
正しい教育がなされるということが大前提ではあるのだが。


2002年に完全週休2日制になって以降、日本の教育は一層崩壊した。
教育熱心な家庭の子供は塾や習い事に行き、
結局実質的には週休1日でかわっていないのに対し、
放任主義や、塾に通わせるほど裕福でない家庭の子供は、
コンビニやゲーセンでたむろしている時間が増えただけだ。

要は個々の格差も大きくなったのである。

このような日教組のなすがままの教育制度を継続していたら、
ただでさえ低下している日本の子供の学力は低下する一方である。

日本は資源がないかわりに先端技術の開発など、
頭脳・技術立国として発展してきた。

子供の学力の低下はそういった国際競争力を削ぐものであり、
阻止しなければならない。

そのための真の教育改革が、今求められているのである。

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反日マスゴミの断末魔

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反日プロパガンダ機関、朝日新聞
の主筆若宮啓文が退職した。

「安倍叩きは社是」「竹島は韓国にあげて友情の島に」などの
信じられない発言で知られる人物であり、このような偏向報道が
現在の日本の左翼勢力を助長させてきたことは明らかである。

もちろん言論の自由があり、そのような記事を書くのも止めることは
できないが、私の考えと真っ向から対立するので、このような主筆が
退職することは個人的には歓迎である。

しかし、これで朝日新聞の反日報道がトーンダウンするかと言えば
そんなことは全くない。その証拠が朝日新聞デジタルの
「WEB RONZA」に1月19日付けで掲載されたとんでもない特集だ。

その名も、

「今こそあえて、弱腰外交を」
http://webronza.asahi.com/politics/2013011800002.html

信じられるであろうか?


今日の東亜細亜の安全保障の状況を全く無視した、感情論に終始した非常に
低レベルな記事である。これが、今の朝日の実力である。

同じような内容でも、昔はいくばくかは論理的であり、マシであった。
朝日新聞の凋落ぶりを表す典型例である。

一見すると、支那中共の機関紙か、朝鮮日報と何ら変わらない。
とても日本の言論機関とは考えられない。


一体どこまで国を売り、国民を堕落させれば気が済むのか?
国家の主権と独立、国民の生命の安全に反するような
内容の記事は、「言論の自由」という錦の御旗で保護する対象に
ないのではないか?

朝日新聞などの大新聞は、もともとが「特権階級意識」の固まりである。
若い記者が良く言うフレーズ
「記者は名刺一枚で誰にでも会える」(何十回と聞いた)
はそれを端的にあらわしていると言ってよい。

自分は偉くエリートであり、
読者は自分たちの言いように(=民団や総連に都合のいいように)
洗脳すれば良いと思っているのである。

一方で、その特権意識が虚構であるのを隠ぺいするために、
「記者クラブ」などという制度を設けて自由な報道を締め出し阻害する。
「報道の自由」をかかげておきながら、一方では自分たちの既得権益を守ろうと必死なのである。


その記者クラブを実質的に牛耳っている大手新聞の代表格が朝日新聞であり、
不誠実な二枚舌により、大好きな支那と同様に自由報道を阻害しているのである。

今、若宮を始め徹底的な自虐史観教育を受けた団塊の世代の幹部が大量に退職している。
もう役目は終わったのだ。反日、親支那の朝日新聞よ、もうよかろう。

君たちは現代の日本のおかれた状況と照らし合わせると、
必要ではないのだよ。

自主的な廃刊を強くお勧めする。

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