高田知弘 日領会代表ブログ

大衆保守運動グループ「日本領土を守る会」代表 高田知弘が運営する公式ブログです。

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絶対に許せない支那の暴挙

支那が海洋進出を強める南シナ海で米軍哨戒機が
支那軍から警告を受け、両者の対立が高まっている。

この映像は、ニュースでも取り上げられている。
南シナ海スプラトリー諸島で、支那が浅瀬を埋め立てた
人工島に滑走路を建設しているとみられる様子を映している。

その中には、哨戒機が中国海軍から無線で警告を受けた
やり取りもあり、支那側が「われわれの軍事区域に接近している。
速やかに退去しなさい」と警告し、アメリカ側が
「われわれは公海の上空で、国際法に基づいて活動している」
と応酬している様子が映っている。

支那の南シナ海での軍事行動は、目に余る。

ベトナム、フィリピンなどが猛反発しているが、
その両国と支那の軍事力の差は、悲しいかな
くらべものにならないのが現実だ。

支那当局は、日本を名指しで、
「戦後秩序への挑戦」などと批判しているが
支那のこのような行為こそが、まさに
戦後秩序や平和を脅かしているのだ。

国際社会あげて強く非難するべきだ。

米軍に対しても今回のような威嚇行為が
行われたということは、アメリカも面子にかかわる。

東南アジア諸国とそれを支援する国々が連携して、
南シナ海での支那の海洋進出という侵略行為に対する包囲網を形成し、
阻止しなければならない。


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韓国指導者のリーダーシップ欠如

韓国の歴代大統領は、ロクでもないの
ばかりであることは、論を待たないが、
朴槿惠ほどひどいケースもそうそうないかもしれない。

時代を見る目や判断力が
著しく欠如しているのだ。

韓国が歴史カードを振りかざせば、
多少無理筋であっても日本政府が
譲歩するという時代はもう終わっているのに、
まるで気付いていない。

慰安婦問題などの歴史の捏造に対し、  
韓国側は日本人がどれほどこの問題の経緯、
事実関係を学び、あることないこと言い募る韓国に
うんざりしているのか理解していない。

彼らは対日関係では、常に自分たちが道徳的優位に立ち、
相手を責める側だと信じているが、もう通用しない。

安倍総理は表向き、「対話のドアはいつでも開かれている」と
日韓首脳会談を呼びかけているが、
本音は「韓国は相手にしない」と無視しているも同然だ。


今年になって安倍総理の施政方針演説や
外務省の韓国を紹介するホームページ上の記述から、
「基本的価値を共有する」という文言が削除されたのも、
日本政府の韓国に対する冷ややかな視線を表している。

日本と韓国が、緊急時にドルを融通し合う
通貨交換協定を打ち切ったのもその流れのなかにある。

首脳会談が開かれずとも、別に日本に実害はない。
むしろ、あまりに歴史問題に固執する韓国側のあり方に、
欧米諸国も疑問の目を向け始めている。

オバマ大統領などは、韓国の執拗なまでの
歴史問題への執着に、
「いいかげんにしてくれ」とうんざりしている。

もはや朴に対して、一国の指導者として
まともに取り合っていない節もうかがえる。

韓国の得意技である、ウリナライズムだが、
主張すればするほど、それが認められる
どころか、ますます国際社会から孤立する
ことになるということに気付いていない。

自己主張ばかりで、
物事がうまくいくはずがない。
国際社会は幼稚園ではないのだ。

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正義が無いロシアと支那

ロシアの首都モスクワ「赤の広場」で9日、
旧ソ連の対ドイツ戦勝70年記念軍事パレードが行われた。

先進7カ国(G7)首脳が事実上ボイコットする中、
支那の習近平国家主席が出席。
「あらゆるファシズム」に反対するなどとコメントした。

茶番以外の何物でもない。

現代においてファシズムを引きづっている
代表格であるこの2国が、よく言えたものだ。

ロシアは前大戦でナチスドイツを打倒したことしか
正義を主張できない。

また今の支那共産党は、そもそも戦勝国ですらない。

しかしことさらこの2国、対した節目でもない
微妙な戦勝70周年というこの年にこだわっている。

それは主に内部事情によるものだ。

ロシアは原油価格下落、支那は人件費高騰などで
輸出競争力が低下し、経済成長は鈍化している。

それらに対する国内の不満をそらす意味でも
戦勝国という「大義」を強調したいわけだ。

しかしそれは全くのごまかしである。

国際社会は、まさにこの2国の「ファシズム」に
共同して戦っていかねばならない。

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二度と核攻撃を受けないために

先日も書いたが、言うまでもなく
日本は核攻撃を受けた世界で唯一の国だ。

このような悲劇に二度とあわないために
「過ちは繰り返しません」といくら言っても、
核保有国がそれを放棄することはない。

我が国にも自衛権があり、この範囲内で
核兵器を保有することは、実は現行憲法に
照らし合わせても合憲であるというのが
歴代の内閣法制局の考えだ。

憲法九条があるから核攻撃を受けない
というのは全くの幻想に過ぎない。

世界は核の均衡によって平和が成立している
というのが、現状である。

良い悪いというのではなく、
現実を見なければならない。

そして日本は四方を核保有国に囲まれている。

ロシア、支那、北朝鮮

どれも狂った隣人であり、
いつその狂気が爆発するかわからないという
とんでもない立地にあるというのが
今の日本なのである。

それらの国々と対等な交渉を
するには、日本が核武装することが必要である。

今は平和な交渉事も、すべて軍事力に裏打ちされて
そのパワーバランスによって決まっているからだ。

自分たちが丸腰だったら、相手は悪いようにしてこない。
そのような間違った考え方を押し付けてきたのが
日本の戦後教育だ。

その甘く非現実的な考えを
根底から見直さなければならない。

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アメリカこそ歴史を直視せよ

安倍総理の訪米に合わせて、ニューヨークタイムズや
ワシントンポストといった勘違いな、
自称「エリート新聞」が安倍たたきに躍起だ。

そのどれもが戦争についての謝罪をしろ、
という論調である。

とある若い白人記者は、記者会見の席で質問に立ち、
「今この場で謝罪して下さい」と迫った。

まずもって無礼な態度だ。
そして何様のつもりなのだろうか。

なぜ、日本が今になって謝罪する必要があるのか、
理解に苦しむ。

日本の戦時賠償は、米国は1951年のサンフランシスコ平和条約で、
韓国は65年の日韓請求権・経済協力協定で、
中国は72年の日中共同声明で「解決済み」だ。

日本は戦後70年、平和国家として歩んできた。
いまさら何の謝罪が必要なのか。

謝罪してもらいたいのは、むしろこちらのほうだ。


アメリカは人類史上最低最悪の、
広島・長崎へ原爆投下を行い、
20万人以上の非戦闘員や子どもを大量虐殺した。

東京大空襲では、数時間で10万人もの
民間人が焼き殺された。

そうした非戦闘員の大量殺戮は重大な
国際法違反、戦争犯罪であり、
非難されてしかるべきなのに、
それがされることはない。


原爆を投下したエノラゲイのパイロットが
今だに英雄化されている始末だ。

なぜか?
それは、今の国際秩序では、
アメリカこそがルールブックだからだ。

ワシントンポストなどは、そのような現実に
目を背けず、オバマ政権に対し、その謝罪も
求めたらどうだ?

インディアンの虐殺についても同様だ。

それがメディアの公平性というものだろう?

歴史を自分たちの都合の良いように歪曲し、
論理をすりかえているのは、支那や朝鮮だけではない。

アメリカも同様だ。

日本が今できる国際貢献とは、
意味の無い謝罪ではなく、
客観的事実としての歴史を直視し、
これらの国の化けの皮を剥がすことであろう。

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